【実力テストで診断】採用試験のあらゆる場に影響大!? 時事問題、チェックできてる?

【実力テストで診断】採用試験のあらゆる場に影響大!? 時事問題、チェックできてる?

2019/12/25

就活の悩み・疑問

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「時事問題の知識」は、面接をはじめ就活のあらゆるシーンで重要です。とはいえ、身に付けた知識をどのように活用すればいいのかよく分からない人も多いはず。そこで今回は、時事問題の知識がどれくらい身に付いているのかをクイズ形式で測りつつ、時事問題の上手な活用法をまとめてみました。

▼▼まずは今の実力をチェック!▼▼

時事問題クイズに挑戦

政府・与党は、株や投資信託の運用益を非課税にする(  )を2024年に刷新する。空欄に入るのは?

□復興特別所得税 
□地方創生応援税制 
□少額投資非課税制度 
□個人型確定拠出年金

▼最新の時事問題にも挑戦!

日経ニュース de クイズ

※この問題の答えはページの最後で解説!

クイズの答えは分かりましたか?日本経済の動向は、全ての業界に影響を及ぼす重要な要素の一つ。「金融志望じゃないし……」と思うかもしれませんが、実は皆さんの志望業界や企業に影響を与えている可能性は大! 分からなかった人は要チェック!! 

\「採用される学生」と「落ちる学生」の違いを徹底解説/

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2020年1月13日(月)渋谷会場(東京)
2020年1月21日(火)博多会場(福岡)
2020年1月24日(金)西宮会場(兵庫)
2020年1月25日(土)渋谷会場(東京)
2020年2月 7日(金)神保町会場(東京)
2020年2月16日(日)渋谷会場(東京)
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就活対策は時事問題を押さえるのが重要!

採用試験のなかで時事問題を生かせる場面は多岐にわたります。例えば、面接では幅広い知識と柔軟な思考能力があるかを見るために、時事問題について問われることがあります。時事問題に対する深い知識を身に付けておけば、面接だけでなく、就活のさまざまなシーンで「大きな武器」になるのです。

★就活の第一歩!「業界・企業研究」に生かす!


就活の第一歩でもある「業界・企業研究」。例えば興味のある業界に関する時事問題を把握することで、その業界が抱える問題や先にあるものなど、業界を取り巻く現状を客観的に見極めることができます。また、時事問題の知識を踏まえた研究結果をESに反映することで、「説得力のあるES」に仕上げることもできます。

▼企業・業界研究に使える新聞の活用方法をマンガで解説!
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★採用試験の場で生きる!「面接官へのアピール」に


時事問題の知識は採用面接の場でも問われますので、深い知識があれば、面接官に良いアピールができます。特に志望企業の関連業界・企業に関する直近の時事問題は、問われることが多いものなので、必ず把握しておきましょう。

就職試験で実際に出た!質問&課題

為替変動の影響に対してわが社がとるべき戦略は?」(外資系メーカー)
食品ロスに関する記事を読んでディスカッションしてください」(コンサル)
最近の気になる経済ニュースは?銀行業界の課題は?」(銀行)

日本経済新聞で就活対策!

採用面接で問われる時事問題について、興味深いデータがあります。勤務先従業員数規模1,000人以上の企業のトップマネジメント層に、普段活用している情報源を問う調査を行ったところ、回答者のうち【77.8%】が「日本経済新聞を活用している」という結果が出ました。

調査出典:『The Ipsos Global Business Influencers Japan (GBI Japan) survey』 2017年4-6月 

人事担当者や役員など、採用に関わる人たちの多くが日本経済新聞を情報源として活用しています。つまり、日本経済新聞から得た時事問題の知識を頭に入れておけば、就活の場でのアピールに繋がるのです。

▼面接官も読んでいる!

日本経済新聞を試し読み


新聞記事を活用することで、面接担当者と同じ視点を持つことができます。就活を始める前から新聞を読むことを習慣付けて、面接官も驚くくらいの時事問題マスターになりましょう!

▼日経新聞の就活活用法を詳しく紹介!

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2020年2月16日(日)渋谷会場(東京)
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【時事問題の答え】少額投資非課税制度
【解説】政府・与党は株や投資信託の運用益を非課税にする少額投資非課税制度(NISA)を2024年に刷新する。中長期の運用に適した低リスクの商品に優先して投資される仕組みにして、個人に資産形成を促す。20年度税制改正の議論では大企業がスタートアップ企業に投資する際の減税措置も固まった。個人と企業の資金を動かし、日本経済の活性化につなげる。<7日付朝刊 1面>

※このクイズは作成日時点の事実関係に基づいて作成したものです。その後の経済情勢等の変化により、出題内容や正答が最新の事実と異なる場合がございますのであらかじめご了承ください。

マイナビ学生の窓口 就活スタイル 広告企画/提供:日本経済新聞社 販売局

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