インディードリクルートパートナーズは7月25日、学生調査モニターの大学生・大学院生を対象にした「就職プロセス調査」を発表した。

「オンライン化」で就活費用は減ると思っているかもしれない。しかし最新調査では、交通費・宿泊費はむしろ増加。なぜ費用は減らないのか、その背景に迫る。

調査結果は以下の通り。

まず、2026年卒学生の6月1日時点での「就職活動全体にかかった平均金額」を見ると8万2,277円となり、前年に比べ約2,000円減少。

しかし「交通費」「宿泊費」の項目を見ると平均金額は増加。また、地域別に「就職活動全体にかかった平均金額」を見ると、最も高い「北海道・東北」が前年よりも約4万4,000円増加し、最も低い「関東」では約1万7,000円減少している。

次に、説明会や面接の各プロセスにおける参加形態への希望度合を見ると、説明会は前年同様「オンラインでの実施を希望する」(41.0%)で最も高く、一次面接は対面よりもオンラインでの実施希望の方が高い。

そして、最終面接は「対面での実施を希望する」(51.4%)で最も高い結果となっている。

また、学生の居住地域別に各プロセスの実際の参加形態を見ると、各プロセスごとにオンラインと対面の参加状況に違いがあった。

リサーチセンター 上席主任研究員 栗田貴祥氏は「6月までに経験した各プロセスの参加形態では、最終面接にて『対面のみ』の割合が前年より増加しており、特に遠方への移動を伴う学生にとって、近年の物価高の影響も相まって就職活動における費用負担が大きくなっていることも考えられます。企業の皆さまには、今後も各プロセスごとにオンラインと対面を使い分けたり、遠方の学生には交通費の支給を検討したりするなど、学生の経済的な負担を考慮いただくような工夫をお願いいたします」とコメントする。

栗田氏に最終面接に関する企業側、学生側の意識について尋ねた。

――選考において、学生より企業のほうが「対面を希望する割合が多い」印象があります。実際はいかがでしょうか？

栗田氏：学生も企業側も、最後は対面でお互いの雰囲気や印象を確認したいという思いが強いです。特に企業側は最終選考というフェースなので、その思いが強いのではないかと思われます。