「NR」とは?意味やビジネスでの使い方を解説【例文つき】

更新:2024/08/09

ビジネス用語

社内スケジュール管理用のホワイトボードでよく見られる「NR」の文字。これは「No Return」つまり「直帰」という意味で使われています。

端的で分かりやすいため多用されているNRですが、実はその使い方には注意したいポイントもいくつかあります。今回は「NR」の意味や正しい使い方を、例文とともにご紹介します。

NRとはどんな意味?

NRとはどんな意味?

NR(エヌアール)とは「No Return(ノーリターン)」の略称で「直帰(ちょっき)」を意味します。その日は会社に戻らず外出先から直接帰宅します、ということですね。

たとえば、客先に出向いた後、ただ報告書をまとめるために帰社後残業することは、あまり効率的とは言えません。それよりもまっすぐ自宅に戻り、移動時間など浮いた時間を活用して報告書をまとめることで企業、従業員の双方にメリットが生まれることも。

このようなケースにおいて会社に戻らず出先から帰宅することを「NR」と呼ぶのです。

NRの他に、出勤前に取引先のもとへ出向いてから出社する「直行=GS(Go Straight)またはGD(Go Direct)」という表現もあります。

NRのビジネスでの使い方

NRのビジネスでの使い方

NRのビジネスシーンでの使い方を解説します。NRはあくまで略語であることを認識し、使用シーンをわきまえて使っていきましょう。

基本の使い方

NRは社内において略語として使われるのが一般的です。具体的には社内のスケジュールボードや、共有スケジュール表などで使います。社外に向けてNRを使うことは基本的にありません。

スケジュールボードにはたいてい「帰社時間」を書くところがあります。そこに帰社時間を書く代わりに「NR」と書くわけです。

「NR」と端的に記載することで、スケジュールを見た人はひと目で「今日は戻らないのだな」と認識することができます。事務所で電話応対してくれる人にとっても、スムーズに状況を把握して応対ができるため便利です。

英語としては使えない

NRという言葉は、実は和製英語です。「会社へ戻らない」という意味で直帰ですが、本来の英語の意味からすると「もう戻らない=故人」や「戻せない=返品不可」と訳されるのが一般的であり、使い方によっては不謹慎な表現になることも考えられます。

NRは日本国内のビジネスシーンに根付いた略語であり、英語としては使えないことを覚えておきましょう。

話し言葉としての使用に注意!

NRは基本的に、スケジュール上に記号のように書き込んで使うことがほとんど。会社にもよりますが、話し言葉として「NR(エヌアール)」と表現するケースは少ないと言えます。

いくら社内であっても「○○課長は本日NRされました」などと言うのは好ましくありません。

「○○課長は今日は直帰になっています」
「△△に外出されて本日は戻らない予定になっています」

のように、適切な日本語で表現するようにしましょう。

ただし、NRを話し言葉で「ノーリターン」とカジュアルに表現するケースも

A「○○さんはどうした?」
B「今日はノーリターンになっています」

といった具合ですね。ただしあくまでカジュアルな表現ですので、周囲でのやり取りの様子に合わせて失礼にならないよう使うようにしましょう。

NRを使った例文

NRを使った例文

NRを使った例文をご紹介します。

例文1:打ち合わせにて

A「明日の商談は○○市だから、直帰の予定だ。スケジュールに入れてもらえるかい?」
B「了解しました。」

(チームのスケジュールボードに「○○市で商談 NR」と記入)


基本的に、口頭でNRと表現するのは避けておいた方が無難です。「直帰します」「今日は戻りません」といった表現を使うようにしましょう。

例文2:事務所のスケジュールボードを見て

「あれ、AさんはまたNRになっている。ちゃんと事務作業もやっているのだろうか……」


最近AさんのNRが多くなり、気になっている上司の心の声です。あまりNRばかりが続いてしまうと、上司から注意を受ける可能性も。

直帰どころかリモートワークも増えてきた昨今だからこそ、仕事の状況を適切に報告するなどコミュニケーションに配慮することも大切です。

「しまった……Bさん今日はノーリターンだったか!相談したいことがあったのに」


BさんがNRであることに気づき慌てている例文です。このように社内の何気ない会話の中でNRを「ノーリターン」と表現することもあります。

まとめ

まとめ

NRとは「No Return」の略で「直帰する」という意味であることが分かりました。

繰り返しになりますが、NRは主に日本で使用される和製英語ですので、海外の取引先への企業メールなどには記載しないように注意しましょう。

また、日本の一般ビジネスシーンでは浸透しているものの、企業によってはあまり好まれない表現かもしれません。周囲の社員の動向や社風に合わせて上手に使うようにしましょう。

(学生の窓口編集部)

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