水道代はどう決まる？払い方は？水道料金の素朴な疑問を解決

水道を使っていない状態なのにパイロットが回っている場合は、水漏れの可能性があります。毎月の水道代が急に上がったような場合は、まずはパイロットを確認しましょう。

水道の基本料金は、水道引き込み管の口径ごとに料金設定されています。基本的に口径が太くなれば基本料金が高くなります。この基本料金とは、水道を使用するにあたってだれもが支払うもので、月によって値段は変わりません。

例えば東京都水道局が管轄する23区内で口径25㎜だった場合、毎日お風呂にお湯を張る（1回約200Lで計算）と、月々の従量料金は6立方メートル×22円で合計132円。
これが、お風呂に加えて、シャワーや食器洗い、トイレなどでもたくさん水を使っていくと、11立方メートルからは1立方メートルごとに128円となり、従量料金の単位が5倍以上に。月々の従量料金は、11立方メートル×128円で1,408円になります。

水道料金の水準は地方公共団体が決定していますので、気になる方は地方公共団体の担当部署（水道局など）HPなどで、水道料金の計算方法を確認しておきましょう。

洗い物で使った水や、トイレに流した水、シャワーで使った水など、排水口から流れていった水をきれいにするために使われる費用で、使用料金は上水道と同じ従量料金です（単位料金は別）。
ただ、下水道料金に関しては、水以外のものも流れるためメーターで測ることが困難なため、便宜上、上水道で使った水を同じだけ流したとして計算されます。

水道料金は「基本料金」「水道料金」「下水道料金」の3つが合計で決まってくるので、それをまずは覚えておきましょう。

この時、「家賃の請求と同時に水道料金を請求する（管理会社など）方法（親メーター方式）」と「もともとの家賃に水道料金を組み込む方法（定額制）」があり、支払方法も変わってくるので注意しましょう。

親メーター方式では、2ヶ月に1回、家賃にプラスして水道代を納めれば、問題なく水道を使うことができます。

催促状が届くのは、滞納から約1ヶ月後。このときの用紙はコンビニや金融機関の支払い用紙も兼ねていて、この段階で支払いをすれば、水道を止められることはありません。

勧告状は、催告状の到着から約2週間後に送られてきます。ここにもまたコンビニや金融機関の支払いができるバーコードがついてきますが、滞納が続けば差し押さえをするといった強制執行に関する文言があります。地域によってはこの勧告状のない場合もあるようですが、最終通達と思っておいてよいでしょう。

これを無視し続けると、勧告状の到着から約2週間後に給水停止書が送られてきます。この予告書に記載されている指定期限日を過ぎるといつ水道が止まってもおかしくありません。

深刻な水不足の影響を受けて、世界各国で厳しい洗浄水量規制が設けられている流れをうけ、日本のトイレも節水性能が進化していますが、古いトイレだと1回に13Lも水が流れるものがあります。

「節水タイプ」では無いトイレの場合、節水グッズを使った方がよいかもしれません。諸々計算すると、1人暮らしの平均水道料金は1回の支払いで3,000円程度（東京23区など）が妥当とされています。月にすると1,500円ですね。これを目安にして、高い場合は水道の使い方について見直してみましょう。