【実力テストで診断】採用試験のあらゆる場に影響大!? 時事問題、チェックできてる?

【実力テストで診断】採用試験のあらゆる場に影響大!? 時事問題、チェックできてる?

2018/01/17

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「時事問題の知識」は、面接をはじめ就活のあらゆるシーンで重要です。とはいえ、身に付けた知識をどのように活用すればいいのかよく分からない人も多いはず。そこで今回は、時事問題の知識がどれくらい身に付いているのかをクイズ形式で測りつつ、時事問題の上手な活用法をまとめてみました。

▼▼まずは今の実力をチェック!▼▼

時事問題クイズに挑戦

米国を除く環太平洋経済連携協定に参加する( )カ国は、大筋合意した新協定「TPP( )」の内容と閣僚声明を発表した。空欄に入るのは?

□10 □11 □13 □14

最新の時事問題にも挑戦!

日経ニュース de クイズ

※この問題の答えはページの最後で解説!

クイズの答えは分かりましたか?環太平洋経済連携協定(TPP)に日本が参加すると自動車産業にとっては追い風、農業・畜産業にとっては逆風となると考えられています。皆さんの志望企業にはどのような影響があるでしょうか?就活では絶対押さえておきたい時事ワードですね。分からなかった人は要チェック!!



就活対策は時事問題を抑えるのが重要!

採用試験のなかで時事問題を生かせる場面は多岐にわたります。例えば、面接では幅広い知識と柔軟な思考能力があるかを見るために、時事問題について問われることがあります。時事問題に対する深い知識を身に付けておけば、面接だけでなく、就活のさまざまなシーンで「大きな武器」になるのです。


就活の第一歩!「業界・企業研究」に生かす!

就活の第一歩でもある「業界・企業研究」。例えば興味のある業界に関する時事問題を把握することで、その業界が抱える問題や先にあるものなど、業界を取り巻く現状を客観的に見極めることができます。時事問題の知識を踏まえた研究結果をESに反映することで、「説得力のあるES」に仕上げることもできます。

企業・業界研究に使える新聞の活用方法を動画でカンタン解説!

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採用試験の場で生きる!「面接官へのアピール」に

時事問題の知識は採用面接の場でも問われますので、深い知識があれば、面接官に良いアピールができます。特に志望企業の関連業界・企業に関する直近の時事問題は、問われることが多いものなので、必ず把握しておきましょう。


日本経済新聞で就活対策!

採用面接で問われる時事問題について、興味深いデータがあります。勤務先従業員数規模1,000人以上の企業のトップマネジメント層に、普段活用している情報源を問う調査を行ったところ、回答者のうち【77.8%】が「日本経済新聞を活用している」という結果が出ました。

調査出典:『The Ipsos Global Business Influencers Japan (GBI Japan) survey』
2017年4-6月 対象者:従業員数50人以上の企業のトップ経営層

人事担当者や役員など、採用に関わる人たちの多くが日本経済新聞を情報源として活用しています。つまり、日本経済新聞から得た時事問題の知識を頭に入れておけば、就活の場でのアピールに繋がるのです。

面接官も読んでいる!

日本経済新聞を試し読み


新聞記事を活用することで、面接担当者と同じ視点を持つことができます。就活を始める前から新聞を読むことを習慣付けて、面接官も驚くくらいの時事問題マスターになりましょう!

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【時事問題の答え】11

【解説】米国を除く環太平洋経済連携協定(TPP)に参加する11カ国は11日、大筋合意した新協定「TPP11」の内容と閣僚声明を発表した。米を含むオリジナル版から20項目を凍結するが、高水準の貿易ルールを維持。継続交渉の案件を詰めたうえで早ければ2018年前半に署名し、翌年の発効をめざす。
<2017年11月12日付朝刊 1面ほか>

※このクイズは作成日時点の事実関係に基づいて作成したものです。その後の経済情勢等の変化により、出題内容や正答が最新の事実と異なる場合がございますのであらかじめご了承ください。

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