1)5/6
2)2/5
3)2/3
4)9/5
5)1/4
■解答・解説
答え:5
まずは「=」の右側に、40と0.2を移動させましょう。そうすると50×0.2÷40となり、50×0.2=10、そして10÷40=0.25です。選択肢が分数なので、0.25を分数に変換します。すると25/100となりますから、そのまま25で100を割れば、1/4という答えが出ます。つまり答えは、選択肢5の1/4が正解です。
もし割り切れない数が出てきた場合は、分数で筆算するのがおすすめです。0.25=1/4や0.2=1/5などの分数を覚えておくと、分数に変換する計算が省けます。
図表を見て問題に回答してください。
平成24年(詳細票)と平成25年(詳細票)を比較して、要介護3の訪問回数の割合はおよそ何ポイント減少したでしょうか。最も近いと思われる項目を選択してください。
(『平成25年介護サービス施設・事業所調査の概況』厚生労働省)
1)0.1ポイント
2)0.2ポイント
3)0.3ポイント
4)0.4ポイント
5)0.5ポイント
■解答・解説
答え:3
ポイントは%の変化を示す単位です。そのため、1%上昇した場合は1ポイント上昇、15%減少した場合は15ポイント減少という形で使います。割合を求めるために、平成24年(詳細票)と平成25年(詳細票)それぞれの要介護3÷延べ人数で割合を求めていきます。
・平成24年(詳細票)5.7÷29=0.1965…≒19.65%
・平成25年(詳細票)5.6÷29=0.1931…≒19.31%
→19.65−19.31=0.34≒0.3ポイント
正解は、選択肢3の0.3ポイントとなります。
図表を見て問題に回答してください。
平成24年(詳細票)と平成25年(詳細票)を比較して、要介護3の訪問回数の割合はおよそ何ポイント減少したでしょうか。最も近いと思われる項目を選択してください。
1)2.5X
2)2.8X
3)3.0X
4)3.1X
5)3.5X
■解答・解説
答え:2
平成26年の未婚の子を持った世帯の割合をXとおき、平成26年の総数はどのように表せるかを計算します。平成26年の未婚の子を持った世帯(夫婦と未婚の子のみの世帯+ひとり親と未婚の子のみの世帯)の割合を1とおいて、平成26年の総数の割合を求めていきましょう。夫婦と未婚の子のみの世帯が28.8%、ひとり親と未婚の子のみの世帯が7.1%ですので、以下の計算式が成り立ちます。
・100÷(28.8+7.1)=2.785…≒2.8
平成26年の未婚の子を持った世帯の割合をXとおいているので、選択肢2の2.8Xが正解となります。人数で計算しても同じように計算できますが、数字が小さい方が早く計算できますので、%で計算するのがおすすめです。
■第4問
図表を見て問題に回答してください。
ある会社の支店のコピー機が回収対象となり、入れ替えが必要となりました。A~E各支店の入れ替え必要台数を見積もっています。
D支店の入れ替え必要台数は何台でしょうか。
1)193台
2)201台
3)203台
4)184台
5)189台
■解答・解説
答え:1
社員数が同じA支店とE支店では、部署の数とコピー機必要台数が同じ3だけプラスされています。コピー機必要数から部署数を引いてみると、残りは125です。つまり、社員数250名に対して125台が必要ということですから、社員1人あたりに必要なコピー機の台数は0.5台と、おおよそ必要な数が見て取れます。
これに基づいて確認の計算をしてみると、C支店は304名に0.5をかけると152台、必要数までの10が部署数と同じですので、社員1人あたりが0.5台、1部署あたりに1台必要だと分かります。D支店は362人の社員数ですので、0.5をかけて181、部署数の12を足すと193台が必要。そのため、選択肢1の193台が正解となります。
図表を見て問題に回答してください。
ある企業の1グループの顧客数推移を1995年~1999年までまとめたものです。1999年の契約件数は何件か推測してください。
1)130件
2)128件
3)121件
4)131件
5)124件
■解答・解説
答え:5
表を見ると、訪問件数と契約件数が一緒に伸びていっていることが分かります。答えは推測で良いため、1995年~1998年までの契約件数を訪問件数で割って割合を出してみましょう。
1995年29.7%、1996年29.2%、1997年29.7%、1998年29.3%。つまり、訪問件数に対する契約件数は≒29%であることが分かります。1999年の訪問件数に29%をかけてみると、123.54という数値が出てきます。選択肢の中で一番近いのは124となりますので、選択肢5の124が正解です。
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