【憧れの存在⁈「株主優待」って何ですか…？】はじめての「株主優待」おどおど＃あつまれ！_おどおど学生。

更新:2024/02/13

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学生読者の皆さんの中には、社会に出る前にすでに株式投資を行っている人がいらっしゃるかもしれません。株式投資の楽しみは、もちろん自分がお金を投じた株式の価格が上がることですが、配当を受けることや「株主優待」も株式投資で得られるメリットです。今回は、「株主優待」についてご紹介します。

そもそも「株主優待」とは？

まず「株主優待とは何か？」です。

株主優待とは、企業がその株式を保有する株主に対して、特典やサービスを提供することです。株主優待は、株主に対する感謝の意を示すとともに、株主の継続的な支持を促すために行われることが多いです。優待内容は企業によってさまざまで、商品券や割引券、自社製品やサービスの割引、株主総会への招待などが含まれます。

株主優待は、企業の業績や配当金とは異なる形で株主に利益をもたらすため、投資家にとって魅力的な要素となることがあります。ただし、株主優待を受けるためには、企業が定めた基準日に株式を保有している必要があります。また、株主優待を受けるには、企業によって異なりますが一定数以上の株式を保有している必要があります。

株主優待は自分の会社の株式を保有する株主に対して行う特典・サービスで、その内容は、会社によって異なります。また、その特典・サービスを受けるためには、会社の定める日に定める量の株式を保有していなければなりません。

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「株主優待」はこんなにいろいろ！

最近では、元プロ棋士の桐谷広人さんが株主優待を巧みに使って生活しているというので、大きな注目を集めました。桐谷さんはすっかり株主優待の達人として有名になっています。

あちこちの企業に投資すると、さまざまな株主優待が得られて助かるのです。例えば、以下のような企業が株主優待を行っています。

『ライオン』
⇒自社製品詰め合わせ

『日本マクドナルドホールディングス』
⇒優待食事券

『すかいらーくホールディングス』
⇒自社グループレストラン株主優待カード

『日清食品ホールディングス』
⇒自社グループ製品詰め合わせ、または寄付

『吉野家ホールディングス』
⇒株主優待券

『ゼンショーホールディングス』
⇒食事優待券、または寄付など

『ダイドーグループホールディングス』
⇒6,000円相当の株主優待品

『明治ホールディングス』
⇒自社グループ製品の詰め合わせ、または寄付

『日本ハム』
⇒自社グループ製品、または寄付

『丸大食品』
⇒3,000円相当の自社製品

『伊藤ハム米久ホールディングス』
⇒5,000円相当の自社グループ製品、または日本赤十字への寄付

『味の素』
⇒自社グループ製品詰め合わせ、または寄付

『ヒューリック』
⇒グルメカタログギフト、または寄付

『オリエンタルランド』
⇒1デーパスポート

『イエローハット』
⇒買い物割引券、油膜取りウォッシャー液2.5L商品引換券

上記のように、多くの企業が株主優待を提供しており、株主はその特典やサービスを楽しみにして同企業の株式を保有しています。保有する株式の数量が多いほど、特典やサービスのグレードが上がることが一般的です。

例えば、『オリエンタルランド』は、『東京ディズニーランド』『東京ディズニーシー』を運営している企業ですが、以下のように株式の保有数に応じて、優待でもらえる1デーパスポートの枚数が増減するようです。

1枚（3月のみ）：100株以上
1枚：400株以上
2枚：800株以上
3枚：1,200株以上
4枚：1,600株以上
5枚：2,000株以上
6枚：2,400株以上
※2018年9月30日から2023年9月30日まで、100株以上を5年間継続保有（9月末日および3月末日の株主名簿に同一株主番号で記載）の株主には4枚追加進呈（東京ディズニーリゾート40周年配布）

（参考：https://www.olc.co.jp/ja/ir/benefit/benefit_long.html）

また、例えば『すかいらーくホールディングス』の場合、自社グループレストランで使用可能な株主優待カードの金額が以下のように上がります。

2,000円分：100株以上
5,000円分：300株以上
8,000円分：500株以上
1万7,000円分：1,000株以上

1,000株以上持っていたら、1万7,000円分の食事ができる株主優待カードが入手できるのです。もっとも、『すかいらーくホールディングス』の株価は、2024年2月8日時点で「2,366円」。1,000株といえば「236万6,000円」です。

この金額を見ただけでは、「それだけ？」と感じるかもしれませんが、株式投資は中・長期の視点が重要です。実際、直近6カ月では株価が上昇しており、過去のデータからもその傾向が見られます。

（参考：https://finance.yahoo.co.jp/quote/3197.T）