みなさんが知りたいフルブライト奨学金についてのあれこれを、日米教育委員会(フルブライト・ジャパン)の事務局長であるマシュー・S・サスマンさんに直接聞いてみました！ 今回は、大学生のみなさんが特に気になる「大学院留学プログラム」について回答してもらいましたよ。

Q.いくら受給できるのでしょうか？ 全額支給ですか？

A.授業料（上限4万ドル）、往復渡航費、往復荷物手当、滞在費、住居手当、家族手当、図書費、着後雑費が支給されます。授業料と滞在費の支給額は留学先大学院により異なります。

Q.文系でも応募できるのでしょうか？

A.人文社会科学分野で、米国および日本、さらにはグローバル社会に関連した研究を奨励します。自然科学分野は対象外です。指定された研究領域があるので、詳しくはホームページでご確認ください。

Q.高学歴の学生に限定される募集でしょうか？

A.所属大学、出身大学の指定はありません。応募者個人の資質に基づいて選考する一般公募の奨学金です。

Q.英語があまり得意でなくても応募できますか？

A.フルブライト奨学金の申し込みには、TOEFL 80点(iBT)、もしくはIELTS 6.0以上が必要です。スコアが高いほど選考において有利になるということはありませんが、実際には、アメリカの大学院入学許可に必要なTOEFL/IELTSスコアは通常もっと高いものです。選考書類の記入や面接は英語で行われます。

■ 日米教育委員会（フルブライト・ジャパン）の歴史

【J. ウィリアム・フルブライト 上院議員】

日米教育委員会は日米間の教育・文化・学術交流を推進するため、フルブライト奨学金を実施。年間、日本人および米国人それぞれ約40～50名が、学術活動を通じ相手国との相互理解を深めるために渡米・来日しています。

フルブライト奨学金は、第二次世界大戦終了直後に「世界平和を達成するためには人と人との交流が最も有効」との信念を持ったフルブライト上院議員が米国議会に提出した法案に基づき1946年に発足。これまで半世紀以上にわたり、日本を含む約160カ国、37万人以上の人々に研究や教育の機会を提供し、あらゆる分野のリーダー育成に大きな役割を果たしてきました。

日本におけるフルブライト奨学金は1952年に開始。当初は米国政府の資金のみで運営されていましたが、1979年に日米教育委員会設立後、運営資金は日米両政府の折半となりました。さらに、日本人フルブライト同窓生によって設立された日米教育交流振興財団（1986年発足）、民間企業、団体、個人からの資金援助も受けるようになりました。

＜メディアに表記する問い合わせ先＞
日米教育委員会 フルブライト交流部
Tel：03‐3580-3233 E-mail：program@fulbright.jp
http://www.fulbright.jp/

＜本件に関するお問い合わせ先／取材・画像データ依頼等＞
日米教育委員会（フルブライト・ジャパン）PR事務局 （（株）メディコ内） PR担当：永野
Tel：03-3457-7571 E-mail: nagano@medico-pr.co.jp