電子マネーのチャージ限度額はいくらまで? 各社の上限を確認しておこう

2020/05/07

お金の知識

プリペイド型の電子マネーを利用するには、あらかじめ現金をクレジットカードなどでチャージしておく必要があります。ただ、細かな金額のチャージが面倒だからとたくさんチャージしておけば楽かと考えるとそうでもありません。各電子マネーにはそれぞれのチャージできる上限額と一度にチャージできる限度額が決まっているためです。ここでは、そうしたプリペイド式電子マネーの限度額について解説します。

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電子マネー チャージ限度額

電子マネーのチャージ限度額について

プリペイド型電子マネーでは、悪用を防ぐために残高の上限高が設定されています。クレジットカードなどの後払い方式によるキャッシュレス決済方法よりも、はるかに手軽に使えることや、初期には紛失時の補償制度などもなかったことなどによるものです。多くの場合で、上限高は電子マネーでは5万円、交通系ICカードでは2万円と設定されています。もちろん、これは電子マネーによって異なります。

また、残高の上限額とは別に、1回のチャージごとの限度額も設定されています。例えば、チャージの上限額が50,000円のnanacoでは、1回のチャージごとの限度額は49,000円です。

「印紙税法」という法律により、5万円以上の現金のやり取りの際には、収入印紙を発行しなければなりません。つまり、これはコンビニなどのチャージを請け負う店舗の負担を軽減するための措置だと言われています。

電子マネー別・チャージ限度額一覧

各電子マネーのチャージ限度額は、以下の通りです。

電子マネー チャージ上限額 一回当たりの限度額
楽天Edy
50,000円
25,000円
nanaco
50,000円
49,000円
WAON 50,000円 29,000円
au wallet 100万円 45,000円
Suica 20,000円 10,000円
PASMO 20,000円 10.000円

※一回当たりの限度額は、チャージ方法によって金額が異なる場合があります。

このように、チャージ上限額は前述のように流通企業系の電子マネーで50,000円、交通系ICカードで20,000円となっています。一回あたりの限度額にはばらつきがあります。

これは、電子マネーが開始された当初は1回のチャージ上限額を3万円未満に設定していた事業者が多かったからだと考えられています。
2014年3月までは印紙税法で収入印紙の発行が義務付けられていたのが3万円以上だったためです。その後の印紙税法の改正により、1回のチャージ上限額を引き上げた事業者と、そのままにしている事業者とに分かれたというわけです。

オートチャージの上限額や利用可能枠

また、オートチャージが可能な電子マネーでは、オートチャージにも上限額が設定されています。

Suica

1日あたり20,000円まで

PASMO

1日あたり10,000円、1ヶ月あたり50,000円

楽天Edy

1回あたり25,000円、1日あたりの上限額は申込み時の設定内容による

WAON

1回あたり49,000円まで

いずれの場合も、電子マネーのチャージ上限額を超える金額をオートチャージとして設定することはできません。例えば、残高の上限が50,000円のWAONに対し、「残高が5,000円になったら49,000円チャージする」というようなオートチャージ設定はできないということです。

まとめ

電子マネーのチャージには、手動でチャージする場合も、クレジットカードを利用してオートチャージする場合も、それぞれ上限額が設定されています。これらの上限額を念頭に置き、計画的なチャージを設定しましょう。

(学生の窓口編集部)

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